太陽光発電

The solar power太陽光発電とは?

住宅~公共・産業向けまで対応

屋根の上など広いスペースに、太陽の光を吸収してエネルギーに変換できるパネル(モジュール)を設置し、その力で電力を生み出すシステムの事を言います。昨今では特にそうですが、エネルギー問題は人類にとって永遠の課題です。
いずれは尽きてしまう化石燃料に対して、太陽光発電システムはエネルギー源が尽きる事がない為、高く評価されており、CO2を排出しないという点においても環境に優しいクリーンなエネルギーと言えるでしょう。
また、発電した電気が余った場合は各電力会社に売ることができ、無駄になることはありません。

太陽光発電は電気代を削減するだけではなく、経済的にプラスに変えることができる画期的なシステムなのです。

Advantages of solar power太陽光のメリットは?

光熱費削減&非常用対策

電気は我々の生活の中で、もはや欠かせないものです。なにをするにしても電気がないと始まりません。
最近、自然災害による停電が数多く取り上げられておりますが、太陽光発電を設置していれば、停電も怖くありません。
さらに、電気を貯めておける蓄電池を一緒に導入することで、太陽が出ていない夜の時間帯も電気を使うことができます。
したがって、停電が起きてもライフラインを止めずに快適に生活することができるのです。

How solar power works太陽光発電の仕組みはどうなっているの?

太陽電池モジュールから発生した電気は、パワーコンディショナーを通して直流(家で使えない電気)から交流(家で使える電気)に変換され、私たちが普段使っている電気となります。
また、発電した電力量が使用電力を上回った場合には、余った電気を売ることも可能です。最近では、蓄電池を一緒に導入するご家庭が多く、余った電気を売るかわりに蓄電池に貯めて、夜の時間帯に放電するご家庭が増えています。そうする事により一日中の電気を全て自然エネルギーで賄うことが可能になってきております。

売電の流れ

こちらのグラフは大人二人、子供二人のご家庭に太陽光発電システムを導入した際の売買電力のイメージをわかりやすく表示したものです。実際の電力量は生活の仕方によって異なる場合もありますのであくまでイメージとしてご理解ください。

※1:従量電灯契約と時間帯別電灯契約を比較した場合。詳しくはお近くの電力会社にお問い合わせください。
※2:時間帯別電灯契約の場合。詳しくは、お近くの電力会社にお問い合わせください。

暮らすほど差がつく、光熱量削減効果。

東北電力管轄・従量電灯B契約で、一般家庭の電気代15,000円、ガス、灯油代9,000円に3.6kWの太陽光発電システム及びオール電化(IHクッキングヒーター及びエコキュート)を設置した場合の簡易シミュレーションです。売電単価(2019年度)は26円で、固定買取価格期間中のシミュレーションとなります。
本シミュレーションは概算であり、設置後の光熱費を保証するものではありません。
あくまでも当社の経験に基づく参考値の提示ですので、目安としてお考えください。

こちらのグラフは太陽光発電を導入することでどれくらいの電気代が削減できるかをわかりやすく表示した図です。
太陽光発電を導入することで光熱費が一気に約半分まで削減できていることがわかります。さらに今流行りのオール電化と組み合わせることで月々の電気代のほぼすべてを太陽光発電で賄うことができます。天候によりますが売電により家計はプラスで収益になることもあります。
環境にも優しいクリーンなエネルギーでエコな暮らしをぜひご体験ください。

Purchase system買取制度とは

買取価格・期間の内訳

平成31年【令和元年】(2019年4月~2020年3月)

10kW未満 余剰買取
出力制御対応機器設置義務なし 出力制御対応機器設置義務あり※2
調達価格 24円(税込) 26円(税込)
調達期間 10年間 10年間

※1: 買取価格は基本的には年度ごとに見直しが行われます。(一度売電がスタートした方の買取価格、期間は当初の特定契約の内容で『固定』されます。)買取期間は、特定契約に基づく電気の供給が開始された時から起算します。(試運転期間は除く)
※2: 北海道電力・東北電力・北陸電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力の需給制御に係る区域において、平成27年4月1日以降に接続契約申込が受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務付けられます。(2019年4月1日時点)

平成31年【令和元年】(2019年4月~2020年3月)

10kW以上500kW未満 全量買取
調達価格 14円(税別)
調達期間 20年間
調達期間 10年間

賦課金

下記は資源エネルギー庁のホームページからの抜粋です。

「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が約束する制度です。電力会社が買い取る費用を電気をご利用の皆様から賦課金という形で集め、今はまだコストの高い再生可能エネルギーの導入を支えていきます。この制度により、発電設備の高い建設コストも回収の見通しが立ちやすくなり、より普及が進みます。

参照サイト:経済産業省 資源エネルギー庁 固定価格買取制度の概要

「再エネ発電促進賦課金」というものを見たことはあるでしょうか。
正式には「再生可能エネルギー発電促進賦課金」と呼ばれており、風力・地熱発電・水力発電・太陽光発電などの再生可能エネルギーを普及されることを目的として、電力会社が再エネを買い取る際の費用を消費者が負担するシステムです。賦課金は家庭であっても企業であっても毎月の電気料金に必ず上乗せされます。
現状はどうしてもまだ設置コストが高額になってしまう太陽光発電よりスムーズな普及を目指すためです。
賦課金の単価は年度ごとに改定されています。2019年の単価は電力1kWhあたり2.95円で、今後もさらに上がる見通しです。
その反面、「燃料費調整単価」が下がることで全体的にバランスが取れて、結果的には料金の上昇には至らない場合もあります。

Manufacturer取扱メーカー

お客様の条件やご要望に応じて数あるメーカーから最適な機器選定を行い、適切な価格でご提供します。 「頼んでよかった!」と思っていただけるよう、スタッフ一同、真剣にお客様と向き合っています。